イー・キャピタル株式会社 無料銘柄診断0120-085-910
イー・キャピタル株式会社 関東財務局(金商)第549号

噂の株取材班

噂の株取材班

2018年4月23日(月) の噂

comment-header

終値 3,395円  (+225

先週末発表の上方修正と増配を受けて見直し買いを集め急騰した。前3月期は期の後半から工事採算が改善したことで当初営業利益予想62億円→90億円(前の期77.16億円、16.6%増)と一転2ケタ増益に上振れ。同期の配当も35円→65円とし、10月からの5株→1株の株式併合換算年95円配(前期85円配)と株主還元を厚くした。出遅れ内需株人気もあり、前場引けにかけ310円高は3480円と新春高値3490円へ接近。

comment-footer
comment-header

終値 2,787円  (+70

データ分析による企業向けデータマイニングの提供で販促に強みを見せ、自動運転関連、AI活用更にWebマート支援クラウドの開発など多彩な技術で成長力旺盛。今6月期はデータ解析需要の増勢やAI案件も伸びて利益成長を続け、12月末までの2Q(上期)は大幅上ブレ。すなわち通期営業利益予想3億円は市場予想で3.8億円(前期1.48億円)へ跳ね上がっている。朝方2785円、68円高と買われ、チャート中段圏脱出の動き。

comment-footer
comment-header

終値 1,866円  (+232

先週末20日の上方修正を受け、同社株は週明け23日、買い気配でスタート。ザラバ286円高の1920円と大幅高。同社は「モッピー」「モバイク」などスマホ向けポイントサービスを運営。18年12月期の単体営業益予想を従来の4.8億円から10億円(前期比4.7%増)等への引き上げが好感された。主力のポイントメディア、コンテンツ事業が堅調なほか、コインチェックの株式を約5.15億円で売却し、約4.76億円の売却益発生が寄与した。20日のミニGCを形成し、チャート面でも良好。

comment-footer
comment-header

終値 767.2円  (-12.1

楽天は週明け23日、ザラバ1.6円安の777.7円と続落。安値追いが継続している。同社はネット通販で国内アマゾンと双璧。金融、旅行など総合路線。総務省が同社へ周波数割り当てを認め、第4の携帯電話事業者として、19年10月より通信サービスを開始すると伝わったが、競争が激化する通信業界で、新規参入での膨大な設備投資を要するなど、成否は不透明で、株価的にも警戒感が漂う。ただ同発表2ケ月経て、株価は24%下落しており、そろそろ下値到達との見方も出ている。後場寄り764.3円でPERは13.9倍(東証1部全銘柄15.07倍)とまだ割安。

comment-footer
comment-header

終値 1,722円  (+25

新材料が出た同社株は週明け23日、ザラバ49円高の1746円まで買われ、先週末20日の上場来高値1707円を更新した。同社はコールセンター(CRM)事業大手。伊藤忠が筆頭株主。SMBC日興証券が19日付で、レーティングを3段階中最上位の「1」(アウトパフォーム)据え置き、目標値を1800円から1900円への引き上げ発表を材料視した買いが入っている様だ。凸版印刷との資本業務提携も企業成長を促すとして、好材料視。

comment-footer
comment-header

終値 4,120円  (+95

3月7日の3,320円を安値として以降出直り歩調を辿り、4月5日に4,190円まで値上がり。その後3,900~4,100円処をレンジとする値動きが先週末まで続いたが、本日280円高の4,305円まで上げ幅を拡大し、先の戻り高値を更新。それは地方競馬のオンライン購入システムを提供する同社の長期構造的成長余地は大きいとして、ジェフリーズ証券が新規でレーティングを「BUY」としたうえで、目標株価を5,200円に設定したことが強く支援。

comment-footer
comment-header

終値 7,650円  (+2000

4月17日、同社の親会社であるディア・ライフと日本郵政キャピタルとの間で、デイア・ライフが保有する普通株式の一部16万株を1株当たり3,665円で譲渡することで合意したと発表。それを手掛かりとして急騰開始。すなわち18日に700円S高の4,250円、19日に700円S高の4,950円、さらに20日に同じく700円S高の5,650円へ連騰。本日は210円高の5,860円で寄った後、一段の上値取りへ再ギヤチェンジして2,000円S高の7,650円へジャンプ。

comment-footer
comment-header

終値 611円  (+100

4月20日、エムアップが設立したVR MODE(東京都渋谷区)がVR(仮想現実)事業を展開するにあたり、その大規模配信インフラに関して同社と協業することで合意したと発表。それを材料視して、本日100円S高の611円へ急伸。MODE社によるVRコンテンツプラットフォームサービス開始に際して、4K/8K配信や低遅延配信などの最先端の動画配信技術の提供や、コンテンツ配信インフラを支える立場として、新たな市場の創出、開拓に協力する。

comment-footer
comment-header

終値 249円  (+27

4月17日に210円まで下落したところで底入れして足元もみ合い。ところが4月20日、仮想通貨マイニング(採掘)の稼働開始を5月11日に決定したと発表したことが刺激材料となり、本日58円高の280円まで高騰。連結子会社のフォーサイドフィナンシャルサービス(東京都中央区)が所有するマイングマシンについて、カナダトロント証券取引所に上場するDMG Blockchain Solutions社が所有するマイニングファーム施設に設置が完了したとしている。

comment-footer
comment-header

終値 552円  (+13

4月22日付け日本経済新聞電子版は、同社がジャスダック市場に上場し、持ち帰り寿し店を展開している小僧寿しの発行する4億円の新株引受権付社債を引き受けると報道。それを手掛かりに21円高の560円まで続伸。同紙によると、同社の出資により小僧寿しは現在の約260拠点から、今後3年で30拠点を出店することを後押しする。また夢の街創造委員会とも協業して、宅配代行サービスでも使えるようにするという。

comment-footer
無料コンテンツ

お問合せサポート    お気軽にお問合せください。

当社では会員様一人ひとりの目線に立ち、投資家様が充実と安心の投資ライフを過ごすためのお手伝いができるように、常に有益な情報を提供し続けます。ご不明な点がございましたら、いつでもお気軽にお問合せください。



受付時間:10時~18時(土日・祝休み)


こちらよりお問合せください
[投資顧問契約に係るリスクについて]

ホームページ上、メール上での提供情報はあくまでも情報の提供であり、売買指示ではございません。実際の投資商品の売買におきましては、自己資金枠等を十分考慮した上、ご自身の判断・責任のもとご利用下さい。
情報内容に関しては万全を期しておりますが、正確性及び安全性を保証するものではありません。提供する情報に基づき利用者の皆様が判断し投資した結果については、一切の責任を負いかねますので予めご了承ください。
国内上場有価証券等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
信用取引を行う場合は、信用取引の額が当該取引等についてお客様の差し入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差し入れた委託保証金の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。手数料等およびリスク等については、当該商品等の契約締結前交付書面やお客様向け資料等をよくお読みください。

[重要事項、及び注意事項]

投資顧問契約にあたっては「金融商品取引法第37条の3」の規定に基づき、ご負担頂く助言報酬(以下「情報提供料金」)や、助言の内容および方法(以下「提供サービス内容」)、リスクや留意点を記載した「契約締結前交付書面」を予めお読み頂き、内容をご理解の上ご契約をお願いしております。
ご契約に関する事前の注意事項、情報提供料金、提供サービスの内容に関しましては、各商品の詳細ページにて事前にご確認頂き、内容をご理解の上お取引下さい。
金商法上の有価証券等の投資商品には、相場や金利水準等の価格の変動、及び有価証券の発行者等の先行者等の信用状況の悪化や、それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があり、投資手法によっても同様の損失が生ずるおそれがあります。
・ご提供の銘柄の中には、取引所や証券会社の判断で信用取引規制がかかる場合もございます。弊社では「SBI証券」を基準に信用取引に関する規制等の判断を行っておりますが、ご利用の証券会社によっては信用取引(制度・一般)が行えない場合もございますので、予めご了承ください。

[免責事項]

ホームページ及びメール上での提供情報は著作権法によって保護されており、イー・キャピタル株式会社(以下「弊社」)に無断で転用、複製又は販売等を行う事を固く禁じます。情報提供は、弊社の情報提供を目的とするものであり、投資勧誘を目的とするものではありません。
ホームページ及びメール上での提供情報はあくまでも情報の提供であり、売買式ではございません。実際の取引(投資)商品の売買におきましては、自己資金枠等を十分考慮した上で、ご自身の判断・責任のもとご利用下さい。
弊社は、提供情報の内容については万全を期しておりますが、会員様が提供情報の内容に基づいて行われる取引、その他の行為、及びその結果については、これを保証するものではありません。また、この情報に基づいて被った如何なる損害についても弊社は一切の責任を負いかねますので予めご了承下さい。

[金融商品取引法第37条に基づく表示]
  • 商号 : イー・キャピタル株式会社(金融商品取引業)
  • 登録番号 : 関東財務局(金商)第549号
  • 加入協会:一般社団法人 日本投資顧問業協会 会員番号 011-01024号
  • サポートデスク電話番号 : 0120-085-910 ※受付時間(平日9:00~17:00)